求人票そろばん

年間休日120日以上の人は何%?業種別に見た割合(2025年調査)

最終更新: 2026-09-21

求人票でよく見る「年間休日120日以上」。実際に120日以上の会社で働いている人はどれくらいいるのかを、業種ごとに計算しました。

手元の求人票で確認できます

求人票を貼り付けると、年間休日を読み取り、全体・業種別の中での位置を表示します。

求人票を分解する

全体では57.5%が「120日以上」

厚生労働省「就労条件総合調査」(2025年)で、年間休日が120日以上の会社で働く人は、全体の57.5%でした。1人あたりの平均は116.6日です。

反対に、100日未満の会社で働く人は4.5%です。「年間休日120日以上」は求人票でよく見る目安ですが、全体の中では半分を超える多数派です。

ここでの「120日以上」は、調査の階級「120〜129日」と「130日以上」を足した割合です。

業種別「120日以上」の割合

割合が最も高いのは金融業・保険業(98.7%)、最も低いのは宿泊業・飲食サービス業(13.2%)で、86ポイントの差があります。

16業種のうち、120日以上が半分を超えるのは8業種です。

年間休日120日以上の会社で働く人の割合(2025年)(点線は全体: 57.5%)
金融業・保険業98.7%
情報通信業93.5%
電気・ガス・熱供給・水道業90.1%
学術研究・専門・技術サービス業88.5%
製造業70.9%
不動産業・物品賃貸業65.3%
建設業61.5%
教育・学習支援業55.4%
サービス業(他に分類されないもの)49.0%
卸売業・小売業47.9%
医療・福祉44.2%
鉱業・採石業・砂利採取業33.4%
生活関連サービス業・娯楽業28.8%
複合サービス事業27.1%
運輸業・郵便業23.5%
宿泊業・飲食サービス業13.2%

業種ごとの内訳

「最も多い階級」は、その業種で働く人が一番多く集まっている休日数の帯です。

鉱業・採石業・砂利採取業(100〜109日)、生活関連サービス業・娯楽業(100〜109日)、複合サービス事業(100〜109日)、運輸業・郵便業(100〜109日)、宿泊業・飲食サービス業(100〜109日)では、最も多い帯が120日未満です。

業種別の年間休日(2025年・働く人の割合)
業種120日以上100日未満平均最も多い階級
調査産業計57.5%4.5%116.6日120〜129日
金融業・保険業98.7%0.0%121.7日120〜129日
情報通信業93.5%0.9%123.2日120〜129日
電気・ガス・熱供給・水道業90.1%0.4%121.9日120〜129日
学術研究・専門・技術サービス業88.5%0.4%122.1日120〜129日
製造業70.9%2.0%119.3日120〜129日
不動産業・物品賃貸業65.3%0.7%118.9日120〜129日
建設業61.5%6.6%117.9日120〜129日
教育・学習支援業55.4%9.8%116.7日120〜129日
サービス業(他に分類されないもの)49.0%8.7%114日120〜129日
卸売業・小売業47.9%2.4%116.3日120〜129日
医療・福祉44.2%3.3%115.1日120〜129日
鉱業・採石業・砂利採取業33.4%10.9%113.3日100〜109日
生活関連サービス業・娯楽業28.8%17.1%109.4日100〜109日
複合サービス事業27.1%1.6%108.8日100〜109日
運輸業・郵便業23.5%16.8%107.6日100〜109日
宿泊業・飲食サービス業13.2%14.8%108日100〜109日

同じ業種の中でも差がある

調査では、いくつかの業種がさらに細かく分かれています。まとめた数字だけを見ると、この差は見えません。

内訳のある業種(2025年)
区分含まれる業種120日以上平均
消費関連製造業46.2%115.9日
素材関連製造業66.4%118.4日
機械関連製造業83.3%121.2日
卸売業卸売業・小売業68.6%120日
小売業卸売業・小売業29.2%113日

この数字を読むときの注意

この調査の対象は、常用労働者が30人以上の民間企業です。それより小さい会社は含まれていません。

割合は「その休日数の会社で働いている人の割合」です。会社の数の割合ではありません。調査の年に聞いた、前の年1年間の休日数です。

同じ業種でも、職種やシフトの組み方で休日は変わります。業種の平均と比べて多い・少ないは、求人を選ぶときの材料のひとつとして見てください。

出典:厚生労働省「就労条件総合調査」(政府統計の総合窓口 e-Stat)を加工して作成

よくある質問

年間休日120日は多いほうですか?

2025年の調査では、120日以上の会社で働く人が57.5%で、半分を超えています。全体の中では多数派ですが、業種によっては少数派になります。

手元の求人の年間休日が、業種の中でどのあたりか知りたい

年間休日の日数ごとのページで、全体と業種別の位置を確認できます。求人票を貼り付けると、年間休日を読み取って自動で比べます。

実際の求人票で試す

求人票の年間休日が、この記事の分布のどこに入るかを自動で表示します。2件を並べて比較することもできます。

PR・広告

求人を探し直す場合に使えるサービス

以下は広告リンクです。当サイトは掲載サービスから報酬を受け取る場合があります。掲載順は報酬額のみで決めているものではありませんが、広告である点をご了承のうえご利用ください。

転職会議 PR
自分で条件を指定して求人を探すタイプのサービスです。
転職会議

関連記事

本記事は公的統計を集計・計算した参考情報であり、特定の企業・求人に対する評価や法的助言ではありません。個別の労働条件に関する判断が必要な場合は、労働基準監督署・総合労働相談コーナー等の公的機関、 または専門家へご相談ください。

年間休日120日以上は何%?業種別ランキング(2025年就労条件総合調査) | 求人票そろばん